研究

刊行物

「『くうき』が僕らを呑みこむ前に」（理論社）
小学校高学年・中学生向けの「言論の自由」の絵本です。２０２３年刊
「法とジャーナリズム　第4版」（勁草書房）
言論法(メディア法)の体系書です。２０２１年刊
「ジャーナリズムの倫理」（勁草書房）
『法とジャーナリズム』の姉妹本で、セットで言論法です。２０２１年刊
「愚かな風～忖度時代の政権とメディア」（田畑書店）
『見張り塔からずっと』の続編、言論の自由年表付き。２０２０年刊
「沖縄報道～日本のジャーナリズムの現在」（ちくま新書）
日本のジャーナリズムの現在を沖縄から考えました。２０１８年刊
「見張り塔からずっと～政権とメディアの8年」（田畑書店）
政権とメディアの関係を追った8年の集大成です。２０１６年刊
「放送法と権力」（田畑書店）
放送の自由とは何か、に迫りました。２０１６年刊
「3.11とメディア」（トランスビュー）
東日本大震災をめぐる取材・情報分析です。２０１３年刊
「言論の自由」（ミネルヴァ書房）
言論の自由を考える法社会制度研究です。２０１２年刊
「ジャーナリズムの行方」（三省堂）
放送・新聞・出版ジャーナリズムの現状分析です。２０１１年刊
「現代ジャーナリズム事典」（三省堂）監修　
日本で唯一の総合ジャーナリズム事典です。２０１４年刊
「政治のしくみと議員のしごと」（トランスビュー）共編
憲法・政治制度から社会保障まで、社会の仕組みを解説しました。２０１３年刊
「放送制度概論」（商事法務）共編
放送法のコンメンタールで、「読みとく」の続編です。２０１７年刊
「放送法を読みとく」（商事法務）共編
放送法のコンメンタールです。２００９年刊、２０１６年に電子版が出ました。
「新版　マス・コミュニケーション概論」（学陽書房）共著
編集・経営を網羅したマスコミ入門書です。２００９年刊
「よくわかるメディア法　第2版」（ミネルヴァ書房）
メディア法制の入門書です。２０１１年刊で２１年に第2版3刷です。
 「刑事裁判と知る権利」（三省堂）
刑事裁判記録の公開を扱っています。１９９４年刊
「デジタル・フォト・ジャーナリズム（デジフォジャBOX）」（日本新聞博物館）
大変貴重な資料満載です。２００４年刊

連載コラム

  • 琉球新報で「メディア時評」を連載中（月１回）。
  • 東京新聞で「見張り塔から」（終了）、「時代を読む」を連載中（ほぼ月１回）。
  • 毎日新聞で「ジャーナリズムウオツチ」等を連載（終了）、毎日新聞オンライン「政治プレミア」で連載中（不定期）。
  • 神奈川新聞で「ジャーナリズム時評」を連載（終了）。
  • 沖縄タイムス、神奈川新聞、東京新聞で「紙面批評」を連載（終了）。
  • 民放（民放連）で「メディア判例研究」を連載（終了）、引き続き民放onlineに寄稿（不定期）。
※最近の連載から
〈琉球新報〉
〈毎日新聞〉
〈東京新聞〉
〈神奈川新聞〉

論稿ほか

＊新型コロナウイルス感染症関係
  • 民放7月号（日本民間放送連盟）「緊急事態宣言下の放送メディアのあり方」
  • Journalism６月号（朝日新聞出版）「報道にとってのパンデミック対策」
  • 世界7月号（岩波書店）「メディアの変容と民主主義」
  • 毎日新聞6月2日付朝刊インタビュー「実証的な報道　実践を」（「緊急事態を生きる」最終回）
  • 東京新聞5月19日付朝刊「コロナ感染防止データ活用」
  • 琉球新報5月9日付朝刊「感染追跡と自粛警察」
  • 文化通信ウエブ版4月24日配信「ポスト・コロナをどう見据えるか」
  • 神奈川新聞4月15日付朝刊「憲法をどう報じるか」ほかに別バージョンの同日ＷＥＢ版も
  • 琉球新報4月11日付朝刊「国難　何でもありなのか」
  • 東京新聞4月9日付朝刊「新型コロナと報道の自由」
  • 東京新聞4月8日付朝刊「緊急事態宣言　強い『副作用』認識したい」
  • 共同配信4月7日付朝刊用「従順の強制は許されない　命と自由をともに守ろう」（地方紙各紙に掲載）
  • 神奈川新聞3月19日付朝刊「司法をどう報じるか」ほかに別バージョンの同日ＷＥＢ版も
  • 琉球新報3月7日付朝刊　「情報不足が最大の敵」
  • 神奈川新聞2月19日付朝刊「リスクをどう報じるか」ほかに別バージョンの同日ＷＥＢ版も
  • 東京新聞2月13日付朝刊「移動の自由」
  • 琉球新報2月9日付朝刊 「私権制限のリスク大」
  • 琉球新報1月11日付朝刊　「閣議決定　隠蔽・封殺・強弁　如実に」
  • Yahoo!ニュース個人4月6日配信「コロナ『緊急事態宣言』発令、２日後に何が変わるか」
  • Yahoo!ニュース個人3月31日配信「緊急事態宣言がむしろ社会の崩壊を招く。宣言発動をしてはいけない５つの理由、新型コロナ特措法の光と影。」
  • Yahoo!ニュース個人3月13日配信「改正特措法は報道規制の道具になりうる～緊急事態対処法である新型コロナ特措法の大きな罠」
  • Yahoo!ニュース個人3月11日配信「情報統制が不安を増幅させる～なぜいま、新型コロナ特措法がなぜダメなのか」
  • NHKニュース3月13日放送「緊急事態宣言」
  • 参加システム5月号「私たちは『リスク』とどう向き合うか」
  • 現代理論・社会フォーラムNEWSLETTER6月号「新型コロナ特措法と緊急事態宣言の問題点」
  • ふぇみん4月25日号「新型コロナウイルスと憲法　報道の自由が危ない。」
＊デジタル関連
  • 東京新聞2020年1月9日付「マイナンバー」
  • 住民と自治7月号「2020年改正個人情報保護法とコロナ禍」
  • 日経グローカル5月18日号「個人情報保護法から逸脱　自治体は住民守る矜持を」
＊選挙報道関連
  • ギャラク22年2月号「なぜ、これほどまでにテレビの選挙番組はつまらないのか」
  • ギャラク16年10月号「情報の歪みは選挙を歪める」
  • ギャラク07年4月号「国民投票法案は表現規制立法だ！」
  • 放送批評87年1月号「『公正』の名を借りた『規制』の網」
  • 民放Online21年10月25日配信「選挙報道のお作法」
  • 民放Online21年11月17日配信「選挙報道のお行儀」
＊事件報道関連
  • 司法書士21年5月号「被害者を報じる意義と意味」
  • BAN20年6月号「事件報道における実名・匿名の狭間」
＊メディアの倫理
  • 世界22年3月号「行政と『連携』するマスメディア」

資料公開

・附属会



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